根拠に基づく腰痛治療285

根拠に基づく腰痛治療285

画像検査についてはエビデンスをA~Dの4段階で評価したAHCPRの『成人の急性腰痛診療ガイドライン』を踏襲している。臨床検査で危険信号が認められない限り、発症後1ヶ月以内の腰痛患者に単純X線撮影は推奨されない(B)。http://1.usa.gov/uhlYSO

全腰痛患者でレッドフラッグ(危険信号)が認められるのは10%未満ですから、日本の整形外科医が腰痛診療ガイドラインの勧告に従えば画像検査実施率は1/10になるかもしれません。大幅な医療費の節約にはなりますが、経営が成り立たなくなる恐れもあります。実に歯がゆい問題です。

そもそも腰痛はほとんどの場合画像診断(レントゲン、MRI)が不要です。無用な検査で医療費がかさみ、なおかつ患者の脳に余計なインプットをしてしまう可能性すらあるのです。

 

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